サステナビリティ

Sustainability

GRI スタンダード対照表

■一般開示項目

開示事項 掲載ページ
Webサイト 統合報告書2024
GRI 2:一般開示事項2021
1.組織と報告実務
2-1 組織の詳細 会社概要 P.83 会社概要
2-2 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 髙島屋有価証券報告書第158期P.7 P3 編集方針
2-3 報告期間、報告頻度、連絡先 P3 編集方針 報告期間
2-4 情報の修正・訂正記述
2-5 外部保証 第三者保証
2.活動と労働者
2-6 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 有価証券報告書 P7
ステークホルダーに対する取り組み(お客様・取引先・従業員)
P7~10 グループを支える幅広い事業
2-7 従業員 社会に関するデータ P79 社会に関するデータ
2-8 従業員以外の労働者
3.ガバナンス
2-9 ガバナンス構造と構成 重点課題の推進体制
コーポレートガバナンス報告書リンク
ガバナンスに関するデータ
P33 重点課題の推進体制
P64~68 コーポレートガバナンス体制
P81~82 ガバナンスに関するデータ
2-10 最高ガバナンス機関における指名と選出 コーポレートガバナンス報告書リンク
ガバナンスに関するデータ
P64~68 コーポレートガバナンス体制
P81~82 ガバナンスに関するデータ
2-11 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナンス報告書リンク P64~68 コーポレートガバナンス体制
2-12 インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 重点課題の推進体制
内部統制システム基本方針リンク
P33 重点課題の推進体制
P51 TCFD提言に沿った情報開示
P71 リスクマネジメント体制
2-13 インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 重点課題の推進体制
内部統制システム基本方針リンク
P33 重点課題の推進体制
P51 TCFD提言に沿った情報開示
P71 リスクマネジメント体制
2-14 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 重点課題の推進体制
コーポレートガバナンス報告書リンク
P33 重点課題の推進体制
P64~65 コーポレートガバナンス体制
P71 リスクマネジメント体制
2-15 利益相反 コーポレートガバナンス報告書リンク P69~70 コンプライアンス経営の推進
2-16 重大な懸念事項の伝達 重点課題の推進体制
コーポレートガバナンス報告書リンク
内部統制システムに関する基本方針リンク
ガバナンスに関するデータ
P33 重点課題の推進体制
P69~70 コンプライアンス経営の推進
P71 リスクマネジメント体制
P81~82 ガバナンスに関するデータ
2-17 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートガバナンス報告書リンク P64~68 コーポレートガバナンス体制
2-18 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 コーポレートガバナンス報告書リンク P65 取締役会の実効性
2-19 報酬方針 コーポレートガバナンス報告書リンク P66 取締役の報酬
2-20 報酬の決定プロセス コーポレートガバナンス報告書リンク P65 指名委員会と報酬委員会
2-21 年間報酬総額の比率
4.責任ある企業行動
2-22 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 トップメッセージ P11~14 トップメッセージ
2-23 方針声明 高島屋グループのESG経営
人権コミットメント
髙島屋グループ取引指針リンク
P31~32 髙島屋グループのESG経営
P61~62 人権を尊重する経営の実践
2-24 方針声明の実践 高島屋グループのESG経営
重点課題の推進体制
人権を尊重する経営の実践
P31~34 髙島屋グループのESG経営
P61~62 人権を尊重する経営の実践
2-25 マイナスのインパクトの是正プロセス 人権を尊重する経営の実践
内部統制システムに関する基本方針リンク
P61~62 人権を尊重する経営の実践
P69~70 コンプライアンス経営の推進
P71~72 リスクマネジメント体制
2-26 助言を求める制度および懸念を提起する制度 ステークホルダーに対する取り組み
(相談窓口一覧)
P70 内部通報・相談制度
2-27 法規制遵守 内部統制システムに関する基本方針リンク
ガバナンスに関するデータ
P69~70 コンプライアンス経営の推進
P82 ガバナンスに関するデータ
2-28 会員資格を持つ団体 RE100・EV100加盟リリース
JCI加盟リリース
P48 RE100 イニシアチブへの参画
5.ステークホルダー·エンゲージメント
2-29 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ 投資家との対話実施状況
決算情報
株主総会
ステークホルダーに対する取り組み
人権を尊重する経営の実践
P30 人的資本経営の推進 エンゲージメント向上
P62 お取引先アンケートの実施
2-30 労働協約 人権コミットメント
ステークホルダーに対する取り組み
(グローバル枠組み協定)
社会に関するデータ
P61~62 人権を尊重する経営の実践
P79~80 社会に関するデータ
GRI 3:マテリアルな項目 2021
3-1 マテリアルな項目の決定プロセス 高島屋グループのESG経営 P31~34 髙島屋グループのESG経営
3-2 マテリアルな項目のリスト 高島屋グループのESG経営 P31~34 髙島屋グループのESG経営
3-3 マテリアルな項目のマネジメント 高島屋グループのESG経営 P31~34 髙島屋グループのESG経営
P47~50 環境課題への取り組み
P55~60 社会課題への取り組み

■経済

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GRI 201:経済パフォーマンス2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 決算情報
社会貢献活動の推進
P73~74 財務諸表
P60 お客様参画の新しい形の提案
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 TCFD提言に沿った情報開示 P51~52 TCFDに沿った情報開示
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書 P124~126
201-4 政府から受けた資金援助
GRI 202:地域経済での存在感2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI 203:間接的な経済的インパクト2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 高島屋グループのESG経営
地域社会との共生(まちづくり)
P27~28 グループ総合戦略~まちづくり~
P31~32 髙島屋グループのESG経営
P59 地域のインフラとしてのコミュニティ拠点の拡充
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 高島屋グループのESG経営
地域社会との共生(まちづくり)
TSUNAGU ACTIONの拡充
P27~28 グループ総合戦略~まちづくり~
P31~32 髙島屋グループのESG経営
P35~36 TSUNAGU ACTIONの推進
P59 地域のインフラとしてのコミュニティ拠点の拡充
GRI 204:調達慣行2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI 205:腐敗防止2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 内部統制システム P69~70 コンプライアンス経営の推進
P71~72 リスクマネジメント体制
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 腐敗防止方針リンク P69 コンプライアンス教育
P70髙島屋グループ 腐敗防止方針
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 ガバナンスに関するデータ P81~82 ガバナンスに関するデータ
GRI 206:反競争的行為2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI 207:税金2019
207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処
207-4 国別の報告

■環境

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GRI 301:原材料2016
301-1 使用原材料の重量または体積 環境に関するデータ P77 環境に関するデータ
301-2 使用したリサイクル材料
301-3 再生利用された製品と梱包材
GRI302:エネルギー2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境に関するデータ P77 環境に関するデータ
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位
302-4 エネルギー消費量の削減 環境に関するデータ P77 環境に関するデータ
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI303:水と廃水
303-1 共有資源としての水との相互作用
303-2 排水に関するインパクトのマネジメント
303-3 取水
303-4 排水 環境に関するデータ P77 環境に関するデータ
303-5 水消費 環境に関するデータ P77 環境に関するデータ
GRI304:生物多様性2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI305:大気への排出2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境に関するデータ
検証報告書
P77 環境に関するデータ
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境に関するデータ
検証報告書
P77 環境に関するデータ
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境に関するデータ P78 環境に関するデータ
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境に関するデータ P77 環境に関するデータ
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
GRI306:廃棄物2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト 環境
廃棄プラスチック削減
食品ロス削減
環境に関するデータ
P18 自然資本
P78 環境に関するデータ
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 廃棄プラスチック削減
食品ロス削減
環境に関するデータ
P49 循環型ビジネス・廃棄プラスチック削減・食品ロス削減
P78 環境に関するデータ
306-3 発生した廃棄物 環境に関するデータ P78 環境に関するデータ
306-4 処分されなかった廃棄物 環境に関するデータ P78 環境に関するデータ
306-5 処分された廃棄物 環境に関するデータ P78 環境に関するデータ
GRI307:環境コンプライアンス2016
307-1 環境法規制の違反 
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 TCFD提言に沿った情報開示 P51~54 TCFD提言に沿った情報開示

■社会

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GRI401:雇用2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 社会に関するデータ P79 社会に関するデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 社会に関するデータ P80 社会に関するデータ
GRI 402:労使関係2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
403:労働安全衛生2018
403-1 労働衛生マネジメントシステム ステークホルダーに対する取り組み(従業員が安心して働ける環境の整備)
働き方改革推進(健康経営)
P29 人的資本経営の推進
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 働き方改革推進(健康経営) P71 リスクマネジメント体制
403-3 労働安全衛生サービス ステークホルダーに対する取り組み(従業員が安心して働ける環境の整備)
働き方改革推進(健康経営)
P29 人的資本経営の推進
P61 人権を尊重する経営の実践
P70 内部通報・相談制度
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション ステークホルダーに対する取り組み(グローバル枠組み協定)
働き方改革推進
P30 エンゲージメント向上
P58 グローバル枠組み協定
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 ステークホルダーに対する取り組み(従業員が安心して働ける環境の整備)
働き方改革推進(健康経営)
P29 人的資本経営の推進
403-6 労働者の健康増進 働き方改革推進(健康経営) P29 人的資本経営の推進
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 ステークホルダーに対する取り組み(従業員が安心して働ける環境の整備)
働き方改革推進(健康経営)
P29 人的資本経営の推進
403-9 労働関連の傷害 社会に関するデータ P80 社会に関するデータ
403-10 労働関連の疾病・体調不良
GRI 404:研修と教育2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 社会に関するデータ P80 社会に関するデータ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人的資本経営の推進 P29 人的資本経営の推進
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人的資本経営の推進 P29 人的資本経営の推進
GRI 405:ダイバーシティと機会均等2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ガバナンスに関するデータ
社会に関するデータ
P65 コーポレートガバナンス体制
P79 社会に関するデータ
P81 ガバナンスに関するデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 社会に関するデータ P80 社会に関するデータ
GRI 406:非差別2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 ガバナンスに関するデータ P61 人権を尊重する経営の実践
P69 コンプライアンス経営の推進
P81 ガバナンスに関するデータ
GRI 407:結社の自由と団体交渉2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー ステークホルダーに対する取り組み(グローバル枠組み協定) P58 グローバル枠組み協定
GRI 408:児童労働2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権コミットメント
グループ取引指針
P61~62 人権を尊重する経営の実践
GRI 409:強制労働2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 人権コミットメント
グループ取引指針
P61~62 人権を尊重する経営の実践
GRI 410:保安慣行2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI 411:先住民族の権利2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI 412:人権アセスメント2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 人権コミットメント
グループ取引指針
P61 人権を尊重する経営の実践
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 P61 人権を尊重する経営の実践
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI 413:地域コミュニティ2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 グループ総合戦略 まちづくり戦略
重点課題策定ステップ
地域社会との共生(まちづくり)
P27 グループ総合戦略~まちづくり~
P33 重点課題領域別の考え方と設定プロセス
P43  中期経営計画におけるまちづくり
P59 地域社会との共生
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト (顕在的、潜在的) を及ぼす事業所
GRI 414:サプライヤーの社会面のアセスメント2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 P62 お取引先アンケートの実施
GRI 415:公共政策2016
415-1 政治献金
GRI 416:顧客の安全衛生2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリに対する安全衛生インパクトの評価 ステークホルダーに対する取り組み(お客様の安心安全・品質管理) P62 お取引先アンケートの実施
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI 417:マーケティングとラベリング2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 ステークホルダーに対する取り組み(お客様)
グループ取引指針
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI 418:顧客プライバシー2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
GRI 418:顧客プライバシー2016
419-1 社会経済分野の法規制違反 ガバナンスに関するデータ P81 ガバナンスに関するデータ